長崎や広島の成功例から見えてくること

　長崎では、ジャパネットHDが約1000億円を投じ、傘下のV・ファーレン長崎の本拠地スタジアムを核とした「長崎スタジアムシティ」を開業。営業面でも好調で、商業施設やオフィス、ホテルなどもある複合施設には、開業から1年間で485万人が訪れた。クラブはこうした状況を追い風に2026年シーズンからJ1復帰を果たした。

　地元自治体が多額の整備費を負担したケースでも、J1・サンフレッチェ広島の本拠地「エディオンピースウイング広島」は成功事例だろう。2024年11月、国の補助金と寄付金を差し引いた約100億円を県と市が負担して誕生すると、まちなかの好立地を生かし、長崎と同様に試合がない日にも多くの来場者が訪れている。

地方自治体が多額の整備費を負担したものの、成功事例と言われる「エディオンピースウイング広島」（写真：アフロ）
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　つまり、問われているのは、「ライセンスありき」のハコモノではなく、それぞれの都市の規模やマーケットに応じたスタジアム整備の在り方といえる。

　そもそも、Jリーグはなぜこのような厳しい基準を設けているのか。