「自前の球場がない」という経営面での圧倒的デメリット

●2004年時点での12球団本拠地と、その所有者
（自）は球団の親会社や傘下のグループ企業が所有する球場、（他）は球団と資本関係がない企業、自治体などが所有する球場

【セントラル・リーグ】
読売ジャイアンツ：東京ドーム（他）/株式会社東京ドーム
阪神タイガース：阪神甲子園球場（自）/阪神電気鉄道
中日ドラゴンズ：ナゴヤドーム（自）/株式会社ナゴヤドーム
ヤクルトスワローズ：明治神宮野球場（他）/宗教法人明治神宮
横浜ベイスターズ：横浜スタジアム（他）/株式会社横浜スタジアム
広島東洋カープ：広島市民球場＊（他）/広島市
　＊マツダスタジアムの正式名称は広島市民球場。

【パシフィック・リーグ】
北海道日本ハムファイターズ：札幌ドーム（他）/札幌市
西武ライオンズ：西武ドーム（自）/西武鉄道株式会社
千葉ロッテマリーンズ：千葉マリンスタジアム（他）/千葉市
大阪近鉄バファローズ：大阪ドーム（他）/大阪市
オリックス・ブルーウェーブ：神戸グリーンスタジアム（他）/神戸市
福岡ダイエーホークス：福岡ドーム（自）/株式会社ダイエー

　球団経営を考えるときに、自前の本拠地を所有するのと、そうでないのでは天と地ほども差がある。

　自前球場の場合、球場使用料は無料か、支払ったとしてもグループ内に内部留保される。そうでない場合は、1試合当たり数百万円の使用料を支払うことになる。

　また、球場内の物販、飲食の売り上げは、自前球場の場合、球団やグループ企業の収益となるが、そうでない場合は、球団の懐には入ってこなかった。

　日本ハムの本拠地だった札幌ドームは札幌市の所有であり、日本ハムは球場内での営業権を持っていなかった。このため「札幌ドームのホットドッグのソーセージは日本ハムではなく伊藤ハムのものだった」という「都市伝説」が生まれたが、それもあながち嘘とは言えなかった。

　また自前球場の場合、看板など広告収入も球団に入ったが、そうでない球場では、当然ながら収益にはならなかった。

　本拠地球場が「球団のもの」か、そうでないかでは、決定的な「差」があったのだ。