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今週は、中国や韓国など歴史的に日本とつながりが深く関心が高い国の記事が相変わらず読まれている一方、世界経済の先行きを懸念する英フィナンシャル・タイムズ（FT）紙の記事が大変よく読まれているのが印象的だった。
世界経済に2つの脆弱性、中国とEU
具体的にはFTの看板コラムニストであるマーティン・ウルフ氏の「中国にまで及んだ「債務中毒」」（7位）とギデオン・ラックマン氏の「ギリシャとの合意では修復できないユーロの欠陥」（18位）である。
ウルフ氏は「世界経済はすでに信用中毒に冒されている。次の犠牲者は中国かもしれない」と言う。
大国と呼ばれる国の中で突出して民間の債務が急増しており、これまでの歴史からすれば、経済危機を招く危険性が高いと言うのだ。
一方、ラックマン氏はギリシャとEUのとりあえずの合意を歓迎しつつも、ユーロが崩壊する疑念はさらに深まったとしている。
ウクライナという政治的な問題を抱える一方、ギリシャが万が一ユーロから脱退することになれば、その影響は計り知れない。
中国とEU、2015年の世界経済はこの2つの大きな国と地域から目が離せない。
今週はさらにFTの著名コラムニストであるデビット・ピリング氏の記事もランキングに入っている。「秘密主義のファナックに切り込む米ファンド」（6位）である。
この記事は、預金をため込む日本企業を問題視しつつも変化の兆しが見えるとしている。
それは、円安の定着で日本を代表する企業が日本国内に投資を始めたことだ。ウルフ氏によれば日本はもちろん債務中毒に冒された国だが、これは明るい兆しとも言える。
