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藁にもすがる気持ちで自費細胞療法を受ける患者の気持ちもわかるが……（写真：fizkes/shutterstock）
（星良孝：ステラ・メディックス代表/獣医師/ジャーナリスト）
2024年10月25日、厚生労働省は、がんの自費治療を行っていた東京都内のクリニックに対して緊急命令を発した。このクリニックで「自家NK細胞療法」と呼ばれるがん治療を受けていた患者が重大な感染症を起こし、別の医療機関に入院する事態が起きたのだ。がん患者の命を危険にさらす状況に、治療を提供する側の責任が厳しく問われている。
これまで、がんの自費治療は科学的根拠が乏しいとの指摘があり、医療関係者の間で評価は低かった。今回の事態は、がん患者を救うどころか命の危機に陥れる結果であり、「存在価値はあるのか」との疑問が一層高まることが予想される。
筆者は、医療分野のジャーナリストとして25年近く活動しているが、細胞を使った自費でのがん治療について10年以上前から、専門医たちが「科学的根拠がないから問題だ」と繰り返し指摘しているのを聞いていた。
そうした治療は比較的限られた施設で行われている印象があり、影響は限定的だと考えていたが、今回の事故を機に改めて調べてみると、想像以上に広がっている。「科学的根拠がない」と何度も繰り返されてきたにもかかわらず、がん治療をめぐる日本国内の環境が悪化しているように見えるのはなぜなのだろうか。
問題の自家NK細胞療法がなぜ増えたのか。その背景には、2014年に施行された「再生医療等の安全性の確保等に関する法律（安確法）」に基づき、審査を経て実施されているという現状がある。
再生医療の成果を迅速に実用化するために生まれた制度だが、残念ながら「科学的根拠が乏しいと長年言われてきた治療が拡大し、厚労省が緊急命令を出すほどの健康被害」まで起こしてしまった。
医療には副作用や合併症がつきものだというのは理解している。しかし、後述するように、安確法をめぐっては国立がん研究センターのグループが改善の必要性を指摘していた。このほかにも安確法に関連する問題は以前から挙げられている。それだけに、制度を早急に見直すことが求められているのではないだろうか。
改めて、今回の事故を振り返る。
