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　こんにちは、人事戦略コンサルタントの松本利明です。PwC、マーサー、アクセンチュアなどの外資系大手のコンサルティング会社などで24年以上、人事と働き方の改革を行ってくる中で「おやっ!?」と思えることが実は多く発生してきました。

　実は、世間で言われる「セオリー」の9割が間違っているのです。思ったような効果が出ないのは、計算ミスより計算式そのものが間違っているのです。うすうす、あなたも気づいているのではないでしょうか？

　今回も「働き方改革」のセオリーの落とし穴と、代わりの速くラクに成功するコツについて解説していきます。

働き方改革を進めてもあなたの給料は増えない

　これまで仕事で一生懸命努力をし、自分の作業だけではなく、仕事の発注先や上司、他部署、同僚、後輩・部下とのやり取りを改善し、チームとして生産性を上げた経験を持つ人もいることでしょう。

　しかし残念ながら、生産性を上げても給料は期待ほど上がらなかったという方が全体の9割を超えるのが実態です。個人やチームのパフォーマンスを上げても、給料で報われないのはなぜでしょうか？

　実は、高い給料を貰えるか否かは「個人の生産性」とは関係ありません。「業界の生産性」が高いかどうか、にかかっているのです。業界の生産性とは、ひと言で言えば、その業界がラクに儲かるビジネスモデルであるか、それが安定的であるか、ということです。

　あなたが人事課長になったとしましょう。TV局なら年収1500万円。ガソリンスタンドだったら372万円。あなたが同じ仕事をしても業界が違うだけで約4倍の差が出ます。逆の見方をすると、同じ仕事をするなら高い年収を貰える業界にいた方が「割がいい」と言えます。そう、誤解を恐れずに言わせてもらえば、人材の市場価値とは「仕事の値札」です。労働市場の中で、業界、組織規模、職種、職位などで決まります。あなたのポテンシャル、スキル、経験、資格で決まるものではないのです。

　そう、「頑張った分だけ給料で報われたい」と思うのであれば、「儲かるビジネスモデル」があり、一発屋ではなく、「安定的に」儲かる業界や会社に移るのが一番手っ取り早いのです。