一世代前のドイツ製戦車「レオパルト1」など（写真：ロイター／アフロ）
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戦車が「地上戦の花形」と言われた時代の各国保有数

「早く西側戦車を」と懇願するウクライナ・ゼレンスキー大統領の粘り勝ちだったのか──。2023年1月、及び腰だったNATO（北大西洋条約機構）の主要国、米・英・独3カ国は、最強クラスの現用主力戦車（MBT）をウクライナに供与すると決意した。

　提供するのは「M1エイブラムス」（米）、「チャレンジャー2」（英）、「レオパルト2」（レオ2／独）の“西側MBT三羽烏”。3車種が同じ戦場で顔を合わせることになれば恐らく史上初で、ロシアのプーチン大統領が「NATOが参戦した」と過剰反応しそうなほどのインパクトがあるだろう。

英国の戦車「チャレンジャー2」（写真：英陸軍）
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　ウクライナ戦争で地上戦のカギを握る主軸兵器としてロシア・ウクライナ双方がMBTを繰り出した結果、いまや台数が不足気味の状態にある。だが、MBTは「地上戦の花形」と言われながらも、冷戦終結後は欧米を中心に無用論が大勢を占め、数年前まではリストラ対象の筆頭で、「絶滅危惧種」と言っても過言ではない状態にあったのだ。

　少なくとも1989年の冷戦終結まで東西両陣営は欧州大陸を舞台に強大な軍事力で対峙し、その主役がMBTだった。

　英国のシンクタンク国際戦略研究所（IISS）が公表している『ミリタリー・バランス1990年版』で1989年のMBT数を調べてみると、NATOは総計約3万4000台。主要国別では、アメリカの約1万5400台が圧倒的で、西ドイツ約5000台、フランス約1300台、イギリス約1300台、イタリア約1500台、ギリシャ約2000台、オランダ約900台、トルコ約3700台など、軒並み1000台規模だった。

　いま話題のM1やレオ2の割合に目をやると、アメリカはM1が約6400台で3台に1台、西ドイツはレオ2が約2000台、同じくオランダは450台でどちらもほぼ2台に1台の割合だった。

　対するソ連を中心としたワルシャワ条約機構（WTO）のMBTは圧倒的で、約7万9000台とNATOの2倍に達し、西側は当時“赤い津波”と恐れた。