ダイムラーの「スマート」は今後、完全EV化。ネット直販もスマートでは当たり前の時代になるのか？（ジュネーブモーターショーにて筆者撮影、以下同）
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「CASE」発表から1年半、マーケ戦略は成功

　日本の経済メディアでは、自動車業界の大きなトレンドを意味する「CASE（ケース）」という言葉がすっかりお馴染みとなった。Connected（通信の融合）、Autonomous（自動運転）、Shared（共有化）、そしてElectric（電動化）という、3つの技術領域と1つのサービス領域の頭文字を取ったものだ。

　確かに、CASEは自動車産業が直面している“100年に一度の大変革”を象徴している。だが筆者は記事を執筆する際、極力この言葉をなるべく使わないようにしている。

　なぜならば、CASEは独ダイムラーが作ったマーケティング用語だからだ。

　ダイムラーがこの言葉を使い始めたのは2016年9月のフランス・パリモーターショーからだ。その年の6月には、独フォルクスワーゲン（VW）グループが中期経営計画「Together - Strategy 2025」を発表している。CASEは、VWが「Together」の中で発表した「EVシフト」と連動するようなマーケティング戦略だった。

　それから約1年半が経過した2018年3月上旬、スイスで開かれたジュネーブモーターショーの記者会見で、ダイムラーはCASEを強調することはなかった。この言葉はすでに世間で独り歩きし、経済メディアでは一般名詞として使われている。ダイムラーとしては、いまさら訴求する必要性を感じなかったのだろう。