日本に在住するイスラム教徒が増えている。写真はイメージ（写真：Vasin Lee/Shutterstock.com）
4枚の画像を見る

人口減や地域経済の衰退によって仏教が曲がり角に立たされている。檀家制度は崩壊の危機に瀕し、寺院の消滅や「墓じまい」の流れが止まらない。1500年の歴史を有する日本の仏教はどこへ向かうのか。僧侶でジャーナリストの鵜飼秀徳氏が仏教界に待ち構える未来について考える。3回目は、日本で増えているムスリムの弔いについて。

（＊）本稿は『仏教の未来年表』（鵜飼秀徳著、PHP新書）の一部を抜粋・再編集したものです。

九州で起きたムスリムの土葬墓を巡る混乱

　九州のある町で、ムスリム（イスラム教徒）の土葬墓地設置を巡って混乱が続いている。

　在日ムスリムにとって、土葬墓地の整備は切実な問題だ。だが、地元住民から「地下水が汚染される」「農作物への風評被害が起きる」などと反発の声が上がり、計画は暗礁に乗り上げた。

　土葬墓地の整備について、国や行政の腰は重い。そんななかでムスリムの「救世主」になっているのが、宗教の異なる仏教寺院やキリスト教教会だ。

　土葬墓地の候補に挙がっているのは大分県日出町（ひじまち）。国東半島の南端部に位置し、別府市にも隣接する風光明媚な立地である。土葬墓地整備の話が持ち上がったのが2018（平成30）年。宗教法人別府ムスリム協会（カーン・ムハマド・タヒル・アバス代表、立命館アジア太平洋大学教授）が、大分県日出町の山中に土葬墓用地約8000平方メートルを取得したことに始まる。

　聖典コーランでは「死後の復活」が約束されている。復活のためには肉体が必要となる。そのため、ムスリムの埋葬は、絶対的に土葬なのだ。キリスト教も同様に、死後の復活が約束されており、原則的には土葬でなければならない。

　だが、キリスト教の場合、近年はプロテスタントを中心に火葬を容認する傾向にある。欧米の教会ではコロナ禍によって、衛生に対する意識が高まり、火葬するキリスト教信者の割合が増えてきている。

　それに対して、日本人の多くが信仰する仏教の葬送は、火葬だ。これは、古代インドでお釈迦さまがその死後、火葬されたことに依拠している。現在、日本の火葬率は世界一高い99.9％。そこには宗教上の理由がある。

　一方で日本人の、もうひとつの宗教である神道の葬送法は土葬だ。江戸時代までの日本は神仏混淆状態で葬送も火葬と土葬が混在していたが、明治維新時の神仏分離令によって完全土葬に切り替わった。たとえば、都立青山霊園や雑司ヶ谷霊園、谷中霊園などは神葬祭（しんそうさい）の土葬墓地として整備された経緯がある。

　しかし、土葬墓用地の不足や衛生上の問題が生じ、すぐに火葬が容認された。そして、各地に火葬場が建立された結果、日本は火葬大国になったのだ。