先週最も読まれたのは、右の表にあるように元自衛隊幹部による日本のメディア問題だった。日本だけでなくお隣韓国でもメディアの左傾化が国際的な緊張関係をもたらす大きな原因として指摘されている。

米国の不思議な変化、痩せている人がバッシングを受けるように

今週のランキング
順位 タイトル
1 中国・韓国の宣伝紙に成り下がった朝日新聞
2 家賃5万台で都心の一戸建てに、急増する「空き家」は宝の山だ!
3 ノキアの没落は他人事ではない?
4 北京の高笑いが聞こえる~米国の対シリア政策迷走
5 「太め」の女性の逆襲が始まった、変わり始めた米国の体型基準
6 放射能汚染騒動でも韓国で快走続ける日本産ビール
7 米国で慰安婦問題を騒ぎ立てる本当の黒幕
8 中国は尖閣諸島をどのように攻めてくるか
9 汚職と権力闘争だけでは語り切れない薄熙来裁判
10 モンゴル人を悩まし続けている「文字」の変遷
11 廉価モデルでなかった「iPhone 5c」
12 「どこの国でもいいから助けてくれ!」シリア国民の悲痛な叫びを聞いてほしい
13 中韓が日本にかまっていられなくなる日
14 悪化した日米関係、米国が安倍政権に抱く強い疑念
15 「日本と戦争だ」と当然のように話す中国人たち
16 3本の矢と5つの輪:インフレ目指す安倍首相の冒険
17 中央アジア:躍進する中国、沈むロシア
18 パリっ子が日本の着物に魅せられた
19 いまだに残るリーマン・ショックの影
20 プーチン大統領、外交政策で強さを発揮

 日本の大メディアは非民主化国のように著しく偏向した記事を載せているとは考えられないが、私たち国民がメディアの流す情報を鵜呑みにするのではなく、常に疑ってかかる目を持つ必要があることは間違いない。

 2番目に読まれたのは大都市圏で急増している空き家問題。

 大都市圏近郊では、若い時に家を建てた人たちが高齢化して亡くなったり、都心に引越したりして空き家が急速に増えているという。

 その土地が再利用されないのは、昔のままの法律により、更地にすると固定資産税が跳ね上がるためだ。

 そうした土地をうまく再利用する方法はないのか。この記事ではユニークな利用方法を紹介している。

 3番目に読まれたのが韓国のサムスン電子の記事。スマートフォンでは米アップルを大きく超える市場シェアを持つまでになったが、それはまた大きなリスクがあることを意味する。

 ノキアの例を出して解説されているが、ITの世界では今日の巨人が明日には凋落することが珍しくない。

 また企業が永続的に成長するには、米GEのような際立ったビジネスモデルが必要になる。その意味では、サムスン電子に大きなリスクがあるのは事実だろう。

 最後に4番目に読まれた米国からのリポートはユニークな記事だった。あれだけスリムになることに血眼になっていた米国人が、ここに来て「デブ」を受け入れ始めたというのだ。

 「太った人が大多数になった米国は、確実に太っていることを前向きにとらえ、肯定する風潮になっている」

 太っている人は大統領になれないと言われ続けてきた米国の180度近い転換と言える。そして米国らしいのは、今度は痩せている人にたいするバッシングの声が上がり始めたのだという。極端な国である。