(8)リスク許容度にあった投資先にリバランス

 自分のリスク許容度(「自分が損にどのくらい耐えられるか」を示す度合い)を踏まえて投資できたかどうか、振り返ってみましょう。リスクをとりすぎているようならば、リスクを抑えた資産配分や投資先への変更をおすすめします。

 オルカンやS&P500といった投資信託がNISAで人気ですが、どちらも100%株に投資をしていて、さらに為替リスクもある、値動きの大きい商品です。

 2025年4月には「トランプショック」もあり、大きな資産下落を経験した読者も多いことでしょう。値動きが激しくて精神的に厳しい場合は、「債券やREIT(リート・不動産投資信託)など複数の資産に投資するバランスファンド」に乗り換えたり、資産の一部に「債券ファンド・債券ETF」「REIT・REITファンド・REIT ETF」「金ファンド・金ETF」「高配当株・高配当株ファンド・高配当株ETF」を組み入れたりすることで、リスクを抑えることができます。

 また、現金比率を高めることも大切です。無リスク資産(現預金・個人向け国債)とリスク資産(株式・投資信託・金など)の割合は「120の法則」で見直しましょう。

■無リスク資産とリスク資産の割合の考え方「120の法則」

無リスク資産とリスク資産の割合の考え方「120の法則」(図:(株)Money&You作成)無リスク資産とリスク資産の割合の考え方「120の法則」(図:(株)Money&You作成)

 例えば、自分の年齢が40歳であれば、無リスク資産:リスク資産の割合は40:80くらいの割合で持っておくとよいでしょう。資産が1200万円あれば、無リスク資産は1200万円×40/120=400万円、リスク資産は1200万円×80/120=800万円という感じです。

 資産全体のバランスを見るために、株式、債券など商品ごとの比率、国内、海外(先進国、新興国)のエリアの比率も確認しましょう。

 リバランス効果については、過去記事でも検証したことがありますが、値下がり耐性を高めたいならば年1回はリバランスした方がベターです。

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 マーケットに暴落はつきものです。株式市場に目を向ければ、2020年以降では、2020年2月「コロナショック」、2022年2月「ウクライナショック」、2024年8月「日本版ブラックマンデー」、2025年4月「トランプショック」と実に4回もありました。

 株式市場が値上がりを続けていると、リバランスするのは勿体無いと思ってしまうのも人間です。しかし、大事なのは下落相場や株価が停滞している時期に備えること。資産を取り崩すタイミングで後悔しないためには、年1回はリバランスしておいた方がベターです。