大きなイノベーションにつながるアイデアが次々に生まれる組織を作るには・・・（写真はイメージ）
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　環境構築およびICT関連事業を行う内田洋行は、1989年に知的生産性研究所を設立し、2010年からは業界に先駆けて働き方変革コンサルティング「Change Working コンサルティングサービス」を開始している。

　6月に開催された第8回となる「チェンジワーキングフォーラム2018」では、内田洋行執行役員兼知的生産性研究所所長の平山信彦氏が登壇し、コンサルティングを通して得た知見を基に、働き方改革への提言を行った。以下では、平山氏による提言の概要を紹介する。

時短労働、会議の短縮だけでは生き残れない

　知的生産性研究所では「働き方改革」という言葉は使わない。

　厳しい競争環境が予想されるこれからの時代。従来の働き方をベースとした改革や改善では、ワーカーにとって働き甲斐を感じる企業にしたり、厳しい競争下で生き残れる組織を作り上げたりするのは不可能であるからだ。

平山 信彦　株式会社内田洋行 執行役員 知的生産性研究所所長。
千葉大学工学部工業意匠学科卒。内田洋行スペースデザイン室、INTERNI（米・ロスアンジェルス）、同マーケティング本部等を経て現職。千葉大学大学院非常勤講師（2008年～2010年／デザインインタラクティブ論）、日本テレワーク学会理事（2010～）等を歴任する。働き方変革・組織風土変革・デザインマネジメント・知識創造等に関わるコンサルティング、講演、執筆等、多数行っている
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　知的生産性研究所では、そのもっと上のドラスティックな「変革」を目指し、「働き方変革」という言葉を使っている。

　また残業を減らすことや、会議を短く済ませることで、目的を達成したと考えている方も多いかもしれない。これらを働き方変革の施策の1つと考えることはできるが、それだけでは強い組織を作ることはできない。

　働き方変革の究極の目的は「イノベーションを創出する強い組織を作る」ことだ。その目的を果たすための手法を解説する。