マレーシア航空機が行方不明になってから1カ月が経とうとしている。フライトレコーダーの電池は1カ月しかもたないことから、世界中からオーストラリア・パース沖に集まった捜索部隊は躍起になっているようだ。しかし今のところ機体の一部すら見つかっていない。
謎が深まるマレーシア航空機失踪事件
何千、何万という衛星が地球をぐるぐる回って観測を続けており、また高性能化しているレーダーが目を光らせているなかで起きた今回の事件。
そのミステリアスぶりに読者の関心も高いようである。
2位に入った「英エコノミスト誌発禁で謎が深まるマレーシア航空機失踪の“真相”」は、マレーシア政府が英エコノミスト誌を発禁にするという、非民主主義的な行動を問題視している。
謎は深まるばかりだが、1日も早く機体を発見してほしいものである。
4位には英フィナンシャル・タイムズ紙の名物コラムニスト、マーティン・ウルフ氏の論考「中国の債務問題はどんな終わりを迎えるのか」が入った。
民主主義国家ではない中国の場合には、明らかなバブル経済の破裂は起きないかもしれないが、しかしそれでも膨らみ続けているバブルはいつかは収縮する。
果たしてどのような形でそれが起きるのか、実は世界でいま最も関心の高い問題はここにあるのではないか。
中国の伝統的な社会制度のなかで構造改革は全く進まず、投資だけが膨らみ続けている経済は異常である。
中国の首脳がドイツで南京で旧日本軍による30万人の大虐殺があったと、しゃあしゃあと述べるのも異常だった。中国という国がそろそろ発展の限界を迎えている可能性がある。
16位には「中国の後を追って軍拡競争に突入するアジア」が入っているが、同じような軍拡は控え、中国とは少し距離を置いた政策が必要になっているのかもしれない。