同じ役職でも差が残る──評価に潜む「見えざる手」の正体

　確かに、家庭内にはまだ性別役割分業の名残があり、総じて女性の労働時間は短めです。パートタイマーも含めれば、男女の賃金格差はフルタイムだけで比較するよりもさらに大きいのが実情だと思います。

　正社員だけに絞ったとしても、女性は家庭の制約を受けるが、男性は仕事に専念できるという先入観があれば、能力より仕事に費やせる可処分時間の長さが、暗黙のうちに評価に影響している可能性は否定できません。

　しかし、職務によりますが、仕事にかける時間と成果は必ずしも比例するとは限らないはずです。特に、マネジメント業務が主体となる管理職ではその傾向が顕著だと思います。

　にもかかわらず、可処分時間信仰が根強い職場だと、評価者の見えざる手は働きやすくなります。男女賃金格差の解消がスローペースにとどまっている背景には、こうした性別に対する先入観が見え隠れします。中には、いまの時代においてもなお「女性の仕事は腰掛け」だと思い込んでいる評価者が残っている可能性もあります。

　しかし、社会の変化はそんな性別に対する先入観を置き去りにする方向へ進んでいます。男性の育休取得率が急上昇していることに象徴されるように、家庭内での性別役割分業は徐々に崩れ始めてきています。ずっと仕事と家庭の両立に悩み続けてきた女性から見ればまだ不十分に感じられるかもしれませんが、両立に悩む男性は確実に増えています。

　仕事時間に制約があるという理由だけで女性の評価を下げてしまっている職場は、その対象が男性にも広がりつつあることを認識する必要があります。性別で暗黙の評価格差をつけるようなことがあったとしても、そんな時代は遅かれ早かれ終わりを迎えるはずです。

　これまで評価されることを諦めてきた女性は、これからの変化を見据えてしっかり仕事に取り組み続けていくことで新しい可能性が開けていく期待が高まってきています。

　一方、仕事に100％専念できる特権のおかげで評価を高めてきたと感じる男性がいるとしたら、これからは時間の長短ではなく、求められている成果にコミットする姿勢が問われます。

　職場が評価者の見えざる手の存在を認識し、早期に修正できれば、時間制約があっても高い成果を出せる人材を性別に関係なく戦力化しやすくなります。個々の職場でそうした改善が積み重ねられていけば、男女の賃金格差は一気にペースアップして解消されていくのではないでしょうか。