「郊外・駅遠」の物件探しは中古まで範囲を広げる必要あり

　郊外でも、乗換駅などの駅近であれば、多少の価格引き上げが受け入れられる可能性があるので「郊外・駅近」については、減少させるとするデベロッパーは46％にとどまっている。一方、「郊外・駅遠」となると、減少させると答えたデベロッパーが83％と8割以上に達している。

「多少駅から遠くなってもいいので、安いマンションを手に入れたい」と考えている人は、今後は物件数が減少する可能性があるので、本格的に減少する前に早めに物件を探すか、物件数の多い中古物件まで物件探しの範囲を広げるといった対策が必要になるかもしれない。

　以上のように金利上昇、価格下落だけではなく、物件の供給動向などまできめ細かく目配りする必要がある。

　2024年後半のマイホーム探しは、何かと変化の大きい購入環境になるのは間違いない。変化の波を早めに察知して、迅速かつ的確に行動しないと、タイミングを失ってしまうことになりかねない。

　その半面、うまくタイミングをつかむことができれば、より満足度の高いマイホーム選びを実現できるかもしれない。

【山下和之（やました・かずゆき）】
住宅ジャーナリスト。住宅・不動産分野で新聞・雑誌・単行本などの取材、原稿制作、各種講演、メディア出演などを行う。『住宅ローン相談ハンドブック』（近代セールス社）、『はじめてのマンション購入絶対成功させる完全ガイド2022─2023』（講談社ムック）などの著書がある。