（提供：Tomoharu_photography/イメージマート）
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　新聞社を辞めてから、もうすぐ3年。フリーランスになったことによる生活の変化はさまざまあるが、なかでも、人前で話をする機会が圧倒的に増えた。

　新聞社時代から比較的講演機会は多かったように思うが、なにせしゃべるテーマがあれこれ増えた。ときに広島について、ときにジャーナリズムについて、ときに核廃絶問題やいわゆる平和運動について。

　圧倒的に増えたのが、ジェンダー問題について話をしてほしい、という依頼。この半月だけで3回。わたしは、それについての専門家でもなければ、それをメインに取材してきた記者でもない。

　だが、女性が圧倒的少数である新聞社で20年近く働いてきた体験やら、固定的性別役割分担意識の根強い地方都市で暮らす中で抱いてきた違和感やらについて触れながら、「平和ってなんだろう」というような話をしていたら、色々なところからお声かけをいただくようになった。

男性優位社会で生きてきて

　それにしても、わたしが所属していた新聞業界は、ものすごく男性優位だ。

　日本新聞労働組合連合（新聞労連）が2020年3月6日に公表した「メディアの女性管理職割合調査」によると、業界全体で、記者の女性比率は22%。管理職は、デスクやキャップなどを含めても9%弱、役員（執行役員含む）となるとわずか4%しかない。

　こういう業界（組織）が、世の中で起きているさまざまな社会課題を報じる際、何をどう報じるかの判断の局面で、どうしても圧倒的マジョリティーである男性のフィルターを通すことが必須となる。そんな世界では、マチズモ（男性優位主義）の塊のような報道が主流となり、女性目線の報道は傍流扱いとなる。