そんな弊社が、突然、「オフィスも社員の自宅も24時間以上停電が続く」という状況に陥り、どうなったか。
結論を先に言おう。
「テレワークは、災害時の事業継続に大きく貢献する」
テレワークを推進している私の言葉は説得力が乏しいかもしれないが、その根拠となる事実を並べよう。
・停電時、テレワークで仕事はできない
しかし、
・停電時でも、備えがあれば、最小限の連絡ができる
・遠隔地に拠点があれば、テレワークでフォローができる
・電気が復旧した場所から、順次仕事に復帰できる
・完全復旧と同時に、通常業務が稼働できる
「電気がないから仕事ができない」「連絡ができない」ではなく、災害時でも仲間とコミュニケーションをすることで社員の不安を取り除き、少しでも早く業務を再開するために、テレワークは、非常に重要な働き方であることが分かる。
そのためには、日頃から、「災害時に対応可能なテレワーク」を導入しておく必要がある。ポイントをまとめてみた。
・社員全員が突然でも実施できるテレワーク
→限定された社員のみが、テレワークする日だけ利用するシステムでは、突然の災害に対応できない
・通常業務が可能なテレワーク
→テレワークのために仕事を用意する（切り出す）形では、事業を継続できない
→緊急時には、物理的にテレワークが不可能な業務以外を回すことが重要になる
・複数の拠点で業務を分散するテレワーク
→「東京本社は中央業務/地方支社は地方業務」ではなく、今後は、東京の業務を地方でも対応可能な業務分散型テレワークの体制が必要となる
そして、今回の経験から、日頃からICTを使った社内コミュニケーションを実施し、非常時でも可能にしておくことが重要であると実感した。
