猛暑の真っただ中。ただでさえ忙しい都市部企業の働き方改革リーダーたちが、遠く離れた北海道オホーツクで1週間近くも合宿をする。普通だと考えられないだろう。
しかし、8月1日から3日間、移動日や休日を入れると最大6日の合宿が、北海道北見市と斜里町の主催で実施された。その名も「オホーツク・テレワーク合宿」。
集まったメンバーは、富士通、スターバックス コーヒー ジャパン、日本航空、日立製作所、イオン北海道、富士ゼロックス、パーソルチャレンジと、業種も役職もさまざまな企業の働き方改革にかかわる7人。
もちろん自治体の「ご招待」ではない。業務上の出張としての合宿参加だ。
それに加え、JIN-G代表取締役、東京海上研究所主席研究員、DeNA・CHO室長代理、リデザインワーク社長、フリーのメディアアーティスト、テレワークマネジメント社長という、経歴もスペシャリティーも異なる個性豊かな6人の専門家も講師として合宿に参加した。
彼らは、どんな目的で、何を期待し、どうやって参加できたのか。
「人材不足」「働き方改革」に向き合っている企業の視点から、その「理由」を見てみよう。
オホーツク・テレワーク合宿の企画コンセプト