メタ、脱エヌビディア依存へ「グーグル製半導体」採用検討　「1強」体制に風穴

　米巨大テック企業（ビッグテック）同士の合従連衡が、新たな局面を迎えている。

　11月下旬、米メタ・プラットフォームズが、AI開発の心臓部となる半導体チップにおいて、競合する米グーグル（アルファベット傘下）製品の採用に向けて協議していることが明らかになった。

　生成AIブーム以降、市場を独占してきた米エヌビディア（NVIDIA）への依存脱却を目指す動きであり、AI覇権争いは「インフラ」「モデル」「サービス」が複雑に絡み合う総力戦の様相を呈している。

エヌビディア「1強」への対抗軸

　11月25日、米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）や英ロイター通信などが報じたところによると、メタはグーグルが独自開発したAI半導体「TPU（Tensor Processing Unit）」を自社のデータセンターに導入するため、数十億ドル（数千億円～1兆円規模）を投じる協議を行っている。

　導入開始は2027年を見込む。

　メタはこれまで、エヌビディア製のGPU（画像処理半導体）を大量に調達し、AIモデル「Llama（ラマ）」シリーズの開発を進めてきた。

　しかし、エヌビディア製GPUは需給が逼迫しており価格も高騰している。メタにとって、特定のチップメーカーへの過度な依存は経営リスクとなりつつあった。

　今回の動きは、AIの「学習」および「推論」プロセスにおいて、エヌビディア以外の選択肢を確保する狙いがある。

　グーグルのTPUは、AI処理などの特定の計算タスクに特化した「ASIC（特定用途向け半導体）」だ。

　一般的に、汎用的なGPUに比べてエネルギー効率を高めやすい設計とされる。メタはグーグルとの提携により、AI開発コストの抑制と調達の安定化を図る構えだ。