偏差値の低い大学ほど一般選抜の割合が低下

　だが、もう一方の側面から言えば、大学が将来の18歳人口の減少を控え、一般選抜の割合を低下させているという事情もある。一般選抜で採る人数を減らすことで偏差値の低下を防ぐという狙いである。

　例えば、早稲田大、慶應義塾大、明治大、青山学院大、立教大、中央大、法政大の7大学のうち、20年前と比べて入学定員に占める一般選抜の割合が増えているのは中央大と法政大しかない。

　早稲田大、慶應義塾大は20年前には一般選抜の割合が70％を超えていたのに、現在は60％を切っている。上記の7大学より偏差値の低い大学になればなるほど一般選抜の割合は低下しているのが実情だ。

　実際にこの20年間を振り返ってみると、各大学とも付属校、系属校の強化に力を入れている。少子化に備え、下からのパイプを太くしておこうという狙いだ。