利下げに踏み切るとささやかれているFRB。写真はパウエル議長（写真：AP/アフロ）
3枚の画像を見る
  • 歴史的な円安局面だった2022～2023年を経て、2024年の円相場はどうなるのか。
  • メインシナリオは、FRBの利下げに伴う米金利低下やドル安の結果、年央以降、円高が進むという予測だが、これは長期にわたる円安局面の小休止であり、揺り戻しに過ぎない。
  • 日米の金利差はドル/円相場の方向性を決めるが、相場の水準に影響を与えるのは需給の議論。貿易赤字国に転落しつつある日本がかつてのような円高に戻る可能性は低いのではないか。

（唐鎌 大輔：みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト）

2024年は「長期円安局面の小休止」

　歴史的な円安局面となった2022～23年を経て、2024年の円相場はどうなるのか。現状、能登半島地震の影響をどう整理すべきかといった照会は多いが、それ自体は需給分析を伴い、相応の紙幅を伴うので別の機会に議論を譲るとして、年初最初の本コラムとなる今回は、2024年に対する為替市場の概観を改めて示しておきたい。

　2024年のドル/円相場見通しに関して結論から申し上げれば、筆者の円相場への基本認識は「長期円安局面の小休止」というものだ。

　読者の方々もご存じの通り、ドル/円相場の歴史は「円高の歴史」であり、それは「デフレの歴史」でもあった。しかし、「円高の歴史」においても年単位での円安局面はあった。単に「円高局面の方が相対的に長かった」ことの結果が「円高の歴史」だったのである。

　詳しい議論は昨年の本コラムへの寄稿「反転し始めた円相場、『購買力平価を反映して円高に戻る』論は本当か？」をご参照いただきたいが、デフレ状態と整合的に購買力平価（PPP）が円高を示唆し、実勢相場もこれに追随してきたのが1973年以降、約半世紀にわたるドル/円相場の歴史だった。

【関連記事】
◎反転し始めた円相場、「購買力平価を反映して円高に戻る」論は本当か？（JBpress）

　これは以下の図表①に示す通りである。