日本政府は住む場所にとらわれない業務形態を後押ししており、リモートによる働き方を推進してきました。
2020年の東京オリンピックの期間はリモート業務にするようにと、何年も前からリモート週間、リモート月間として普及を図ろうとしていたのです。
しかし、結局はリモートではなく出社形態を選ぶ人が多く頓挫しました。何度かリモート普及の試みをしましたが、働き方改革は一向に進まなかったのです。
リモートでのミーティング参加はイレギュラーであり、引け目を感じざるを得ません。よほどのことがない限り、普通の社員がリモート参加を申し出ることは難しかったのです。
しかし、新型コロナウイルス感染症の影響で、その流れも簡単に変わりました。一瞬にして変わったと言ってもいいでしょう。
ミーティングはリモートが主流になり、対面の場合はわざわざ承諾を得なければならなくなっています。
リモートによるミーティングがデフォルトになったのです。リモートというコミュニケーションが市民権を得ました。
メールが普及して電話による通話が廃れたように、リモートによって対面が当たり前ではなくなったのです。
現在は行動制限がなくなったにもかかわらず、すべて対面に戻す気配はありません。逆に、すべての参加者が対面になるというミーティングが不思議なくらいです。
ほぼ強制的にリモートワークが求められたので、緊急事態宣言が解除されてからもリモートワークの習慣は続いています。
出社が前提の会社でもリモートワークが認められるようになったので、大きな社会変化と言ってもいいでしょう。
仕事は対面で行うものという概念が大きく変わったのです。