羨ましい――。そんな声が他のスポーツ界から漏れてきている。

　日本サッカー協会（JFA）は9日、株式会社電通と2023年4月1日から2030年3月31日の8年間の期間にわたり「JFAパートナーシップ」契約を締結することで基本合意したと発表。金額については非公表だが、一部スポーツ紙の報道によれば推定で8年総額350億円にのぼるとみられている。

　ワールドカップや五輪出場、本大会成績などのボーナスが加味されれば、最大で400億円にのぼるとの試算もあり、コロナ禍やウクライナ情勢でスポンサー収益に苦しむ日本スポーツ界の中においてJFAは「一人勝ち」の様相だ。

W杯のアジア出場枠拡大が後押しした大型契約

　すでに昨年6月の時点でJFAは、1999年からオフィシャルサプライヤー契約を結んでいるアディダスジャパン株式会社とも2023年以降の契約を引き続き締結することで合意したことを発表している。こちらも期間、金額に関しては公表されていないものの前出の一部報道でも示されていた通り、電通との8年契約と合算すれば「500億円を超える」との見方が根強い。

　サッカー日本代表の根強い人気面を考えれば、電通やアディダスが巨額契約を締結するのも納得できる。

　2002年の日韓大会以降続くW杯のアジア出場枠が現行の「4.5」から26年の3か国共催（アメリカ、カナダ、メキシコ）大会をもって一気に「8」へと引き上げられることも、どうやら両社の巨額契約を後押ししたようだ。出場枠の大幅な増加によってアジア予選で敗退する確率がこれまでより大幅に減り、7大会連続でW杯出場の常連国となっている今の日本の実力から考えれば今後の本大会進出はかなりハードルが低くなる。