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新型コロナウイルスに関する大量の情報の中には、不正確でミスリーディングさせるものや誤情報・デマも多い。真偽を見極め、デマ拡散に加担しないために、情報の受け手側はどう対処すればいいのか？ 『ネット炎上の研究』著者・山口真一 国際大学GLOCOM准教授に、讃井將満医師（自治医科大学附属さいたま医療センター副センター長）が聞く（全3回の第2回）。連載「実録・新型コロナウイルス集中治療の現場から」の第72回。
この2年間、新型コロナウイルス感染症についてはさまざまな情報が大量に駆け巡りました。その中には、不正確でミスリーディングさせるものや誤情報・デマも多くありました。そういった誤情報・デマに踊らされないためにはどうしたらいいのでしょうか？ 前回（「ワクチンデマはなぜ広がるのか？」）に引き続き、計量経済学というデータ分析手法によってネットメディアなどを研究されている経済学者の山口真一先生に、誤情報・デマへの対処法を伺いました。
山口真一（やまぐち・しんいち）氏国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授 1986年生まれ。博士（経済学・慶應義塾大学）。2020年より現職。専門は計量経済学。研究分野は、ネットメディア論、情報経済論、情報社会のビジネス等。「あさイチ」「クローズアップ現代＋」（NHK）や「日本経済新聞」をはじめとして、メディアにも多数出演・掲載。KDDI Foundation Award貢献賞、組織学会高宮賞、情報通信学会論文賞（2回）、電気通信普及財団賞、紀伊國屋じんぶん大賞を受賞。主な著作に『正義を振りかざす「極端な人」の正体』（光文社）、『なぜ、それは儲かるのか』（草思社）、『炎上とクチコミの経済学』（朝日新聞出版）、『ネット炎上の研究』（勁草書房）などがある。他に、東京大学客員連携研究員、早稲田大学兼任講師、日本リスクコミュニケーション協会理事、シエンプレ株式会社顧問、総務省・厚労省の検討会委員などを務める。
否定されるとさらに考えを強固にする人たち
讃井 前回、政府に対する信頼度が低いと、政府が新型コロナ感染症やワクチンの情報を出してもなかなか信頼できないという話をしていただきました。逆に言えば、政府が情報をオープンにして丁寧かつわかりやすく説明すれば、科学的事実はきちんと伝わるのでしょうか？
山口 「ワクチンを打つと不妊になる」というデマに対し、ワクチン接種推進担当大臣だった河野太郎さんがメディアに出てファクトチェックをもとに明確に否定したことがありました。この時、河野さんの説明以前はTwitter上でデマを信じている人の割合は約60%いました。しかしそれが説明後に約30％にまで低下したんです。このようにファクトチェックの結果が広まれば、疑いの目を向けている人たちがある程度考えを変えてくれるということが、今回私が研究した中でわかりました。
「ワクチン 不妊」について述べているオリジナルツイートの中で、不妊を信じているものの割合 出典：山口准教授らのワクチン疑義言説に関する研究成果より
