写真提供：梅澤聡氏

　ディスカウントストアをチェーン展開するトライアルホールディングス（以下、トライアル）が3月5日、スーパーマーケットの西友を買収すると発表した。2社の（年間）売上を合算すると1兆2014億円、店舗数は585と北海道から九州まで全国的な一大勢力になる。トライアルの西友買収にはどのような効果と課題があるのか。流通ジャーナリストの梅澤聡氏が、業態と立地の観点から解説する。

売上構成比から見たトライアルの課題

　トライアルホールディングス（以下、トライアル）は2024年6月期まで24期連続で増収、売上高は7179億円（2024年6月期）、営業利益は191億円（同）、売上高対営業利益率は2.7％と業界では比較的高い利益率を出している。

　一方の西友も、売上高4835億円（2024年12月期、店舗譲渡した北海道と九州の数字は入らず）、営業利益235億円（同）、営業利益率は4.9％と、格段に高い数字を実現している。

　スーパーマーケット業界では、営業利益率が3％を超えると優良と言われ、関東圏では、ヤオコーが4.9％（2024年3月期）、ベルクが4.2％（2024年2月期）と効率の良い経営を行っている。西友は首都圏をドミナント（商勢圏）としており、効率性から見れば超優良のスーパーマーケットと言える。

　トライアルは前述のように24期連続して増収と順風満帆のようだが、「業態」に着目すると課題も大きいと筆者は見ている。