原油価格の長期低迷がジャンク債市場に危機をもたらしつつある（写真はイメージ）

 12月4日のOPEC総会以降、原油・天然ガス価格の下落が止まらない。

 12月14日のニューヨーク商業取引所では、イランが原油輸出を増加させる方針を改めて表明したことで6年10カ月ぶりにWTI原油価格が1バレル＝35ドルを割り込み、天然ガス価格も約14年ぶりの安値となった（100万BTU＝1.9ドル）。北海ブレント原油価格も一時約11年ぶりの安値に近づいた（同36.4ドル）。

 OPECが12月10日に公表した月報によれば、加盟国の11月の原油生産量は約3170万バレルとなり、2012年4月以降で最大となった。米国の原油生産もバーミアン地区（テキサス州とニューメキシコ州にまたがる地域）でのシェールオイルの生産が堅調なため、日量900万バレル台と歴史的な高水準が続いている（12月11日付日本経済新聞）

 国際エネルギー機関（IAEA）も12月11日に「世界の石油市場は少なくとも2016年末までに供給過剰の状態が続く」との見方を明らかにした。

 12月14日付ブルームバーグによると、ヘッジファンドなど投機家による原油価格下落を見込む売りポジションが過去最高に達しているという。2014年11月のOPEC総会後に原油価格が1バレル＝20ドルも急落したことを思い起こせば、1バレル＝20ドル台という水準は想定内になったといってよいだろう（「10ドル割れもあり得る」との見方も出始めている）。

米国で急速に広がるジャンク債への懸念

 原油価格が長期にわたり低迷するとの認識が広がったことで、世界の金融市場は「リスクオフ」（リスクの少ない資産に資金が向かいやすい相場状況）に追い込まれてしまった。