ニデックにアクティビストの影、当局の動きも?
社外取が健全に機能していないとみれば、今後の展開として物言う株主が迫ってくる可能性が高まる。すでに著名な強面の海外のアクティビストがニデック株を買い始めているとの情報もある。ニデックは手元キャッシュも潤沢で、好調な事業も抱えるが、問題はガバナンスにある。こうした企業は、教科書通りのアクティビストのターゲットと言えるだろう。
さらに言えば、「不正経理疑惑」が事件に発展する可能性も否定できない。経済事件の場合、故意だったか否かが立件のポイントの一つになるため、ハードルは高いが、当局が水面下で動いているのではないかとの情報も流れ始めている。
岸田社長は「目指すのは、経営のOSの変革」を掲げ、第2の創業を誓う。だが、今後、ニデックには対処すべき大きないくつもの難関が迫ってくるのではないだろうか。