欧州では物価上昇の波が建築など雇用・賃金市場に波及しつつある（写真：L'EQUIPE/アフロ）
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エネルギー価格が約2年ぶりに下落

（唐鎌 大輔：みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト）

　市場は国際金融不安を徐々に克服しつつあり、再び主要中銀のインフレ抑制に注視し始めているように見える。ドル/円相場に関しては植田新体制での初会合、ならびに利上げ停止を控えた米連邦公開市場委員会（FOMC）を織り込みながら、130円台で値固めできるかどうかが4月の注目点となろう。

　もちろん、今後、新たな金融機関の名前が経営不安と共に浮上し、FOMCにおいて利上げ停止を飛ばして利下げ転換まで視野に入れる展開に至れば、再び130円割れが争点化する可能性は高まるが、あくまでもリスクシナリオという位置づけである。

　いずれにせよ、市場参加者は欧米の基礎的経済指標をウォッチしながら、政策金利の先行きに右往左往する展開に当面は戻っていきそうである。

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　基礎的経済指標については、米国よりもインフレ動向に難を抱えるユーロ圏で、3月消費者物価指数（HICP）が3月31日に公表されている（以下特に断らない限り変化率は前年比、図表①）。

　3月HICPは総合ベースで+6.9％と前月の+8.5％から顕著に鈍化しているが、変動の大きいエネルギー、食品、アルコール飲料、タバコ除くコアベースでは+5.6％から+5.7％へ加速しており、再び過去最高を更新している。

【図表①】


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　項目別にみると今回は象徴的な動きが見られた。それはエネルギー価格が13.7％から▲0.9％と2021年2月以来、約2年ぶりのマイナスに転じたことだ。