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彭帥選手（写真：アフロ）
にわかに現実味を帯びてきた。来年2月開催の北京冬季五輪に日本がボイコットするのではないかとの見解である。
その引き金となっているのは、女子テニスの元ダブルス世界ランク1位の中国選手・彭帥（ほうすい）の失踪問題だ。彭は中国の張高麗元副首相に性的関係を強要されたとして「＃MeToo」暴露文を今月2日にソーシャルメディアの微博（ウェイボ）上で告発して以降、消息不明となった。その後“中国寄り”の複数筋から彭について「無事」であるとの発表が繰り返されているものの信ぴょう性はどれも皆無に等しく、かえって国際社会から身の安全を危惧する声が高まっている。
西側諸国の「北京五輪ボイコット」を恐れるバッハ会長
中国の国営メディア「中国環球電視台（CGTN）」は彭が女子テニス協会（WTA）に「性的暴行は事実ではない。自宅で休養しているだけで、すべて良好だ」などとつづって送ったとされるメールを公表した。だがWTA側はスティーヴ・サイモン最高経営責任者（CEO）が偽物のメールである可能性が高いと指摘し「信じることは難しい」との声明も発表した上で、中国側に対して中立な立場の第三者が同席する形で彭の無事を立証できる場を迅速に用意するように強く求めている。
国際オリンピック委員会（IOC）も21日、トーマス・バッハ会長が彭と約30分間のテレビ電話で話をしたと発表している。IOC側によれば、彭は自分が無事で元気にしていると説明し、現在は北京市内の自宅にいるものの友人や家族と過ごしたいのでプライバシーを尊重してほしいと語ったとのことであった。いまさら説明するまでもないだろうがIOCは中国側と北京五輪開催で利害関係が完全に一致しており、これも疑わしい限りだ。
バッハ会長らIOC側が懸念しているのは、彭の失踪問題ぼっ発によって西側各国が今後足並みを揃え、北京冬季五輪への参加をボイコット、あるいは政府要人を五輪開催地の北京へ一切派遣しないという「外交的ボイコット」に踏み切ってしまうような事態だ。こうした背景もあって中国側のバレバレな茶番劇にバッハ会長らIOC側は何としてでも北京冬季五輪を成功させたいがため「加担」したのではないかともみられている。
IOCのトーマス・バッハ会長は中国の習近平主席とも昵懇だ。2019年1月、北京を訪問して習主席と笑顔で握手するバッハ会長（写真：代表撮影/ロイター/アフロ）
