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今週は朝日新聞を巡る記事が上位を占めた。1位が「米国の慰安婦像撤去に向けて戦う日本人」で2位が「嘘で日本を貶め続ける朝日新聞が背負うべき十字架」。文筆家・吉田清治氏の証言をもとに、旧日本軍が済州島などで慰安婦の強制連行をしてきたと、16回以上にわたって"日本の蛮行"を世界に発信してきた朝日新聞。
巨大なメディアが持つ大きなリスク
しかし、その吉田証言なるものがそもそも創作であることが分かり、1995年には吉田氏自身も創作であることを認めたことで、朝日新聞の記事の信ぴょう性を問う声が上がっていた。
にもかかわらず頑なに誤報であることを認めてこなかったが、ようやくそれを認める決断を下した。
一方、今年に入って東日本大震災時に当時の福島第一原子力発電所所長だった吉田昌郎氏の調書を独自に入手した朝日新聞は、東京電力福島第一原子力発電所の大半の社員が命令を無視して福島第二原子力発電所に避難していたという記事を書いた。
まさに韓国で発生したセオゥル号沈没事故を彷彿させるもので、日本人の正義感欠如を世界に世界に向けて印象づけるものだった。
ところが、これもまた嘘であることが判明、朝日新聞の木村伊量社長はさすがに逃げ回ることができず、ようやく記者会見を開いて謝罪した。
日本の言論界を長らくリードしてきたと言われる同紙がなぜ、このようなていたらくを繰り返すのか。私たちはそのことに目を向ける必要がある。
世界に類を見ない巨大な日本のメディアが、敗戦後の日本という国を作るにあたって貢献してきたことは事実だろう。
しかし、価値観が多様化したいまとなっては、巨大さゆえの弊害も大きい。
朝日新聞の一連の誤報は、ある意味誤報を超えて捏造に近いとも言える。それは、間違いなく日本人をある方向に導こうという意志が働いているからにほかならない。
こうした価値観の押しつけは迷惑などころか、日本を誤った方向に進ませる危険性がある。
実際、朝日新聞の記事によって傷ついた日本の名誉は簡単には挽回できない。私たちは、朝日新聞に限らず日本の巨大すぎるメディアが持つ大きなリスクについてきちんと認識しておく必要がある。
