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25年のドラフト会議では徳島インディゴソックスから5人が指名された。そのうち4人が育成指名だった（筆者撮影）
かつては「練習生」という契約もあったが…
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ファンにはすっかりおなじみになったプロ野球の「育成選手制度」は、2005年に導入された。
1964年までのプロ野球には個別の協定はあったものの、アマチュア選手獲得のルールはなかったが、65年「リーグの戦力均衡」と「新人獲得に関するコストの軽減」を目指してドラフト制度が導入された。
以後、アマチュア選手はドラフト指名を経てプロに入団するようになったが、この時点では「ドラフト外」の入団も認められていた。
しかし本来はドラフトを経て入団すべき選手が、特定球団と密約をしてドラフト指名を拒否したうえで、球団に囲い込まれ、ドラフト外で入団するケースが増えたため、1990年を最後に廃止され、以後、アマチュア選手はドラフト会議を経る以外にプロ野球に進む道はなくなった。
1992年には、特例的に認められてきた「練習生」も廃止されたが、この年から支配下選手数は1球団60人から70人に引き上げられた。
1997年、公式戦の試合数は130試合から135試合に増加、2001年には140試合と増加した。一方で、社会人野球のほうはチーム数、選手数が減少し、アマ球界での活躍の場が減少傾向にあることを受けて、NPBでは2005年から「育成選手制度」を導入した。
育成選手は「野球技能の錬成向上およびマナー養成を目的とした選手」と定義され、支配下選手が65人以上いる球団が保有できるものとした。
アマチュア選手を育成選手にする場合は、毎年ドラフト会議と同日に開催される「育成ドラフト」で指名する必要がある。また、支配下選手を育成選手に移行させることができる。外国人選手と育成契約を結ぶことも可能。
