昨年、ソニーグループがKADOKAWAを買収するとの報道が流れ注目を浴びた（写真：ロイター/アフロ）
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日本のアニメ業界で世界市場を睨んだ主導権争いが激化している。ソニーグループのKADOKAWA買収は幻となったが、ネットフリックスなどグローバル配信大手の存在感が薄れるなか、テレビ局やサイバーエージェントなどがアニメ事業にアクセルを踏み、世界市場の争奪戦が繰り広げられている。

（数土 直志：ジャーナリスト）

M＆A相次いだ2024年のアニメ業界

　2024年の日本のアニメ業界は、激動の年だった。いくつものアニメ関連の大手企業が事業拡大を掲げ、それはM＆Aの急増というかたちで表れた。

　とりわけ目立ったのがアニメスタジオの買収だ。

　昨年3月にバンダイナムコホールディングス（HD）傘下のバンダイナムコフィルムワークスがエイトビット、5月に東宝がサイエンスSARU、7月にKADOKAWAが動画工房と相次いで有力アニメスタジオを子会社化した。それぞれが『ブルーロック』、『ダンダダン』、『【推しの子】』といった大ヒットタイトルを制作する会社である。

　企業買収の対象は海外にも広がる。東宝は米国アニメーション映画配給GKIDSを買収、完全子会社化するとして世界の映画業界を驚かせた。北米のアニメ映画ビジネスの足掛かりを築く。

　とりわけ大きな話題となったのは、年末にソニーグループがKADOKAWAの買収を検討中と広く報じられたことだ。いまや世界最大のアニメ事業を抱えるソニーと、年間40タイトル以上のアニメを製作しソニーのアニメ事業に匹敵するKADOKAWAが統合すれば、アニメ業界に圧倒的な巨大企業が誕生すると業界は色めきたった。

　結局、ソニーグループはKADOKAWAへの追加出資により10％程度の株式を保有する筆頭株主となるにとどまったが、現在のアニメ業界の激しい動きを象徴する出来事だった。