若手社員のメンタルヘルス不調が増えている(写真:mapo_japan/Shutterstock.com)

労働力不足が深刻化する中、若手人材はますます貴重な存在となっている。しかしそのような中、若手社員のメンタルヘルス不調による休職・離職が増えているという。近年はストレスチェックや過重労働・ハラスメントへの対策が進み、職場のストレスはむしろ全体として減っているはずだ。一体今、若手社員に何が起きているのだろうか?

(金本 麻里:パーソル総合研究所 研究員)

若手社員のメンタルが危ない

 止まらない少子化により、全国の20代の人口は年々減少を続ける。企業における2025年卒の新卒採用充足率は過去最低を記録した。転職市場が活況を呈しているため、入社後の定着も重要課題だ。若手人材の「奪い合い」が進んでいる。

 しかしそのような中、20代のメンタルヘルス不調による休職・離職が増えているというデータがある。

 労務行政研究所が2022年に実施した調査では、6割もの企業が全年代の中で20代のメンタルヘルス不調の増加が最も目立つと回答した*1。筆者らが2024年8月に実施した「若手従業員のメンタルヘルス不調についての定量調査」でも、20代社員のメンタルヘルス不調(日常生活が困難なレベル)は全世代で最も多く、過去3年で20.6%、5人に1人がなっていた。

(注:本調査におけるメンタルヘルス不調とは、「日常生活が困難になるレベル」であり、以降も同様の意味で使用)

出所:パーソル総合研究所「若手従業員のメンタルヘルス不調についての定量調査」より筆者作成
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 しかし、振り返ってみれば、ここ10年ほどで従業員へのメンタルヘルス対策は、多くの企業で行われるようになってきたはずだ。このような努力もむなしく、若手のメンタルヘルス不調が今「増えている」というのは、企業に限らず社会全体にとって大きな問題ではないだろうか。

 では、なぜ20代のメンタルヘルス不調は増えているのだろうか。筆者らはこの問題の原因を探るべく、全国規模の調査を行った。すると、一般的なメンタルヘルス対策では見逃されやすい、若手特有の3つの理由が見えてきた。