（英エコノミスト誌　2021年10月23日号）

新型コロナウイルス感染症のパンデミックは思わぬ副産物を世界にもたらしてくれた

新しいデータと迅速な分析へのシフトをパンデミックが加速させた。

　今この瞬間に世界経済で何が起こっているか、本当に理解している人などいるのだろうか。

　パンデミックのせいで、景気動向を観察する人々の多くが何も分かっていないように見えてしまっている。

　まず、原油価格が80ドルに上昇すると予想した人はほとんどいなかった。

　何十隻ものコンテナ船がカリフォルニア州や中国の港の沖で待機を余儀なくされていることについては、言うまでもない。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が猛威を振るった2020年には、年末までに失業者がどこまで増えるかという予測がなされたが、実際の数字はそれを下回った。

　今、物価は予想を上回るペースで上昇しており、物価と賃金がスパイラル的に上昇していくか否か、自信を持って語れる人は1人もいない。

　経済学者やエコノミストは理論や方程式をいろいろ知っているにもかかわらず、実際には暗闇で手探りをしていることが多い。

　どんな政策を採用すれば雇用と経済成長を最大化できるのか、情報不足ゆえに決めかねている。

リアルタイム革命の幕開け

　しかし、本誌エコノミストが今週号の特集記事でお伝えしているように、困惑の時代は開明の時代に道を譲り始めている。

　情報の質とそれが手に入るタイミングが劇的に変化し、世界は経済学のリアルタイム革命の幕開けを迎えようとしているのだ。

　小売大手のアマゾン・ドット・コムや動画配信のネットフリックスといった大企業はすでに、食料雑貨品の配送状況や人気番組「イカゲーム」に釘付けになっている視聴者の数をチェックするのに即時データを利用している。

　政府や中央銀行もパンデミックを受けて、レストランの予約状況の観察からカードによる代金支払いの追跡まで、様々な実験に乗り出した。

　その成果はまだ限定的だが、デジタル機器やセンサー、高速決済サービスなどの普及につれ、経済を正確かつスピーディーに観察する能力は今後向上していくだろう。

　そうなれば公的部門の意思決定が改善される可能性が開けてくる。それと同時に政府には、市場に干渉したくなる衝動が生まれてくるだろう。

　もっと良質な経済データを手に入れたいという欲望は、決して目新しいものではない。