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（湯之上 隆：技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長）

車載半導体が足りない！

　2021年になって、ホンダ、日産自動車、トヨタ自動車、スバルなどクルマメーカー各社が、車載半導体の供給不足のために、クルマを減産することになった。これは日本だけにとどまらず、米フォード・モーター、米ゼネラルモーターズ（GM）、独フォルクスワーゲンなど欧米のクルマメーカーにも車載半導体不足の影響が波及している。

　そして1月24日、独米日など、クルマをその国の基幹産業と位置付けている各国政府が、台湾の経済部（日本の経済産業省のような省庁）に、車載半導体の増産を要請する事態になった（日本経済新聞、1月25日）。これは、前代未聞の出来事である。

　車載半導体メーカーとしては、売上高で世界シェア1位にドイツのInfineon（インフィニオン）、2位にオランダのNXP Semiconductors（NXPセミコンダクターズ）、3位にルネサスエレクトロニクスがランクされている（図1）。

図1　車載半導体の企業別の売上高シェア
出所：Strategy Analytics; Infineon
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【本記事は多数の図版を掲載しています。配信先で図版が表示されていない場合は、JBpressのサイト（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/63907）でご覧ください。】

　これら車載半導体メーカーは、自社に半導体工場を持ってはいるが、28nm以降の先端半導体はファンドリー（受託生産会社）の台湾TSMCに生産委託している。また、40/45nm以前のレガシーな半導体であっても、自社工場の製造能力を超えた場合は、TSMCや台湾UMCに生産委託している（図2）。

図2　TSMCのテクノロジーノードとルネサスの生産委託
出所：TSMC 2019 Businesの図を抜粋
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　したがって、日米欧の多くのクルマメーカーが半導体不足に陥っているということは、先端かレガシーかは分からないが、TSMCやUMCが生産する車載半導体が足りないことを意味している。そして、TSMCやUMCに車載半導体の増産を行ってもらうために、日米欧の政府から、台湾政府へ要請する異例の事態となったわけだが、見通しは暗い。