1000点以上ある部品のうち1つの部品が欠けてもスマホはつくれない
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（湯之上 隆：技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長）

毎年災難に襲われる半導体業界

　2018年に米中ハイテク戦争が激化した。昨年2019年には日韓貿易戦争が勃発した。そして、東京五輪が開催される今年2020年、新型コロナウイルスの感染拡大が世界中に広がっている。半導体業界を直撃する災難（しかも人災）がこんなに毎年続けて発生し続けると、「いい加減にしてくれ」と恨み節の一言も言いたくなる。

　半導体業界では、本格的なビッグデータの時代を迎えた2016年からメモリ市場の爆発的な成長が始まった。ところが、PC用プロセッサの約80％、サーバー用プロセッサの約96％を独占している米インテルが2016年に、最先端の10nm（ナノメートル）プロセスの立ち上げに失敗したため、世界的にプロセッサの供給不足が起きてしまった（「プロセッサ供給不足で謝罪したインテルの異常事態」、JBpress、2020年1月3日）。

　そのため、PC用やサーバー用をあてにして製造されたDRAMやNANDなどのメモリが市場に溢れ、価格暴落を引き起こしたため、メモリバブルが2018年第3四半期に崩壊し、2019年はメモリ大不況の1年となってしまった（図1）。

図1　種類別の四半期ごとの半導体市場動向（～2019年Q4）
（出所：WSTSのデータ基に筆者作成）
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　そのメモリ不況も、2019年第3四半期辺りから回復の兆しを見せ始めていた。ただし、メモリごとの出荷額を見てみると、NAND市場は出荷額が増大して回復傾向にあるが、DRAM市場は出荷額の下落が止まったまま横ばいとなっている（図2）。そのような時に、新型コロナウイルスの騒動が降ってわいたわけだ。

図2　DRAMとNANDの四半期ごとの出荷高推移（～2019年Q4）
（出所：WSTSのデータ基に筆者作成）
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　本稿では、まず、メモリ価格を分析することにより、DRAMとNANDの出荷額の回復状況が異なる原因を論じる。次に、その上で、新型コロナウイルスの感染拡大の騒動が、メモリ不況の回復に影響を及ぼし始めている現状を論じる。結論を先取りすると、2月末時点では、その影響は軽微であるが、3月以降、被害が拡大していくことが予想される。