トヨタは、電動化として、レクサスEVコンセプトカー「LF-30 Electrified」だけでなく、1回の充電で100kmの走行が可能な超小型EV、2020年末の発売に向けた開発最終段階の燃料電池車「ミライ コンセプト」等も展示した。

 ちにみに、電動化についてレクサスインターナショナル・澤良宏社長は、プレスカンファレンスでこの様に述べている。

「まずは中国や欧州などピュアEV(純粋な電気自動車)へのニーズの高い地域に早急に商品を投入してまいります。具体的には、2020年発売予定のレクサスEVモデルを来月発表します。さらに、プラグインハイブリッドやEV専用モデルも2020年代前半に投入していく計画です。2025年には全機種に電動車を設定する計画です」

 完全EVの展開は、日本よりも中国や欧州を優先するつもりのようだ。

東京モーターショーへの期待と課題

 そもそも「東京モーターショー」は、世界五大モーターショーのひとつで、日本自動車工業会が主催する。1954年からはじまり、1975年からは2年に1度の開催となった。ピーク時の1991年には201万8500人の来場者を記録したが、前述のように2年前の前回は77万人にまで減少している。

 この状況を何とか変えようと、自工会は大胆なモデルチェンジに挑戦し、自工会会長の豊田章男氏は、「来場者目標100万人」を掲げた。その方策の一つとして、今回から高校生以下は入場無料とした。また今回、会場が有明エリアと青海エリアの2カ所に分散されて開かれることを逆手にとって、両会場を結ぶオープンロードを設け、電動二輪車等の体験ができるとともに、なかなか目にできない車両を多数展示した。このオープンロードは無料開放され、誰でも気軽に訪れることができる工夫もなされていた。

 以前、豊田章男氏は自工会の定例記者会見で、今回の東京モーターショーが目標とする事例として、米国ラスベガスで毎年1月初めに行われるCES(Consumer Electronics Show)を挙げていた。私は米国勤務とともに、スタンフォード大学客員教授をしていたので、CESには頻繁に参加しており、その目を見張る発展を実感していた。CESはもともと家電メーカーの見本市だったのだが、近年は自動車の電動化、自動運転化の進展に合わせて自動車産業を取り込んで拡大してきた。実際、豊田章男社長自身も、自動運転技術を使った次世代EV「e-Palette Concept」を公開し、世界の注目を集めたのは、昨年1月のCESのプレスカンファレンスの場だった。

 東京モーターショーが、CESの様に、関連産業を取り込んでいけるか。それも今回の大きなテーマだったと思う。