働き方改革実現のキーワードは「管理職層の動き方」だ（写真はイメージ）
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　連載第7回となる今回のテーマは、前回（「業務・マネジメントの見直しで生産性を向上させる」）に引き続き「業務・マネジメントの見直し」である。

　前回は、働き方改革の上位目的である「生産性向上」の定義と、労働投入時間を減らしていくことで生産性を向上させる考え方・視点について解説した。

　前回に説明した“業務量（労働投入時間）低減による”生産性向上の実現キーワードを改めて挙げると、

[1] 「生産性向上」の目的・ゴールの明確化
[2] 仕事の中身および働く実態の見える化
[3] （見える化によって）認識した業務上の問題解決

となる。

　また、業務の問題解決のためには、

（1）仕事量の徹底的な低減（対象を止める、半減する、など）
（2）中の分担の見直し・忙しさの分散化
（3）仕事発生タイミングのコントロール

という3点の実現がポイントだと説明した。

　これらの「仕事の見方・考え方」について、具体的な行動が求められる立場は誰かというと、それは大きな目的・ゴール設定し得るトップマネジメントであり、また職場を管理・コントロールすることがミッションであるミドルマネジメント・管理職層だということはお分かりいただけると思う。