サムスン電子が発表した3つ折りスマートフォン「Galaxy Z Trifold」（12月5日、写真：新華社/アフロ）
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　スマートフォン市場における勢力図が14年ぶりに塗り替えられようとしている。

　香港の調査会社カウンターポイントリサーチが11月下旬に公表したリポートによると、米アップルが2025年の世界スマートフォン出荷台数で韓国サムスン電子を抜き、2011年以来となる世界首位の座を獲得する見通しとなった。

　米CNBCはカウンターポイントのデータを引用し、アップルの年間出荷台数は約2億4300万台に達し、サムスンの約2億3500万台を上回ると報じている。

　市場シェアはアップルが19.4%、サムスンが18.7%となる見込みだ。

　今年9月に投入された「iPhone 17」シリーズのうち、新形状の「iPhone Air」を巡っては、発売直後に機能と価格のバランスに対する厳しい評価も見られた。

　しかし、結果としてそれら個別の製品課題を打ち消すほどの「巨大な買い替えの波」が、アップルを首位へと押し上げた形だ。

コロナ特需からの「変曲点」

「王座交代」の最大の要因は、消費者の買い替えサイクルが大きな「変曲点」を迎えたことにある。

　カウンターポイントの分析によれば、最大の推進力として、コロナ禍のデジタル特需（2020年～2021年頃）にスマートフォンを購入した膨大な顧客層が、一斉に端末の更新時期に突入した点が挙げられる。

　この買い替え需要の波が、米国や中国といった主要市場での販売実績を強力に底上げした。

　データによるとiPhone 17シリーズの発売後4週間の販売台数は、前年モデルと比較して米国で12%、中国で18%、それぞれ増加した。

　さらに同社は、この好調が一過性で終わらない根拠として、中古市場の動向も挙げている。

　2023年から2025年前半にかけて販売された約3億5800万台の中古iPhoneのユーザーも、今後数年のうちに新品へアップグレードする可能性が高い。

　これが中長期的な成長を支える基盤になるとカウンターポイントはみる。