自工会の会長と6人の副会長が、ジャパンモビリティショーの宣伝のため記者団の写真撮影に応じた(写真:筆者撮影)
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第2回ジャパンモビリティショーが10月30日から11月9日まで東京ビッグサイトで開催される。2年前にそれまでの「東京モーターショー」から大胆なイメージチェンジを実施し、入場者は100万人を超える大成功となった。そのため今回は、さらなる進化を期待する声が上がっている。今年で2回目となるジャパンモビリティショーは、前回の「学び」を踏まえてどのように進化するのか。主催者である日本自動車工業会(自工会)の片山正則会長の発言も含めて、ジャパンモビリティショーの将来像について考えた。

(桃田 健史:自動車ジャーナリスト)

 日本での自動車に関する大規模イベントの歴史を振り返りたい。代表格は、東京モーターショーだ。

 1954年に日比谷公園内の広場で開催された「第1回全日本自動車ショウ(当時の表現)」を原点に、1973年開催の第20回東京モーターショーまで毎年開催され、それ以降は隔年での開催となった。

 開催場所は、1958年の第5回の後楽園競輪場インフィールドまでが屋外開催で、1959年の第6回から日本貿易センター(東京・晴海)での屋内展示主体の形態に進化した。

 続く1960年代の経済高度成長期に入ると、国民の自動車に対する関心は一気に高まり、東京モーターショーの入場者も急増した。

 その後、1989年の第28回から開催地を千葉県幕張メッセに移し、2000年から2005年までは商用車対応を含めて毎年開催してきたが、2005年の第39回以降は隔年開催に戻った。

 2011年の第42回から場所を東京ビッグサイトに移し、名実ともに東京モーターショーとなるも、第46回の2019年が東京モーターショーのラストイヤーとなった。

 背景にあったのは、世界的な「モーターショー不要論」だ。