（写真：picture alliance/アフロ）

　パソコンの半導体に新たな動きが起きている。これまで数十年にわたり米インテル（Intel）が市場を支配してきたが、新興勢力が次々と独自半導体を開発するようになり、インテル対その他多数の構図ができつつあるようだ。

　これらのパソコンには、インテル製の代わりに、米クアルコム（Qualcomm）や米エヌビディア（NVIDIA）、米アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）、米アムロジック（Amlogic）、台湾・聯発科技（メディアテック）の半導体が搭載されるようになり、1991年からパソコンに貼られている「Intel Inside」ステッカーがいつか消える可能性があると、米ウォール・ストリート・ジャーナルは報じている。

きっかけはアップル、モバイルからパソコンへ

　同紙によれば、きっかけは米アップルが1993年に発売したパーソナルデジタルアシスタント「Newton（ニュートン）」だった。そのモバイルプロセッサーは英半導体設計大手アーム（ARM）が開発した。それ以降、アームは主にモバイル端末向け半導体事業で台頭するようになった。

　アップルは、2010年に発売したスマートフォン「iPhone 4」に、初めて自社開発の半導体を導入した。アップルはそれ以降、アームの設計手法（アーキテクチャ）に基づいたSoC（システム・オン・チップ）がデスクトップパソコンにも利用できると考えた。同社は電力消費の問題が、スマホだけでなくすべてのデバイスの性能制約要因になっていると考え、省電力と効率化に重点を置いたSoCを設計した。これにより、インテルなどの半導体メーカーに対し技術的に優位に立った。

　20年には、自社設計のパソコン「Mac」向けSoC「M1」を導入し、その後搭載機種を増やしていった。21年には高性能な「M1 Pro」と「M1 Max」を追加。22年に第2世代の「M2」を、今年（23年）には「M2 Pro」や「M2 Max」を導入した。

　同年には、独自半導体で最上位の「M2 Ultra」を搭載したMac最上位機種「Mac Pro」を発売し、これで全移行計画を完了。インテル依存から完全脱却した（米CNBCの記事）。

　こうした動きは、同社のパソコン販売にも好影響を及ぼしている。アイルランドの調査会社スタットカウンターによると、米国パソコン市場におけるアップルのシェアは13年時点で約12%だったが、今では約33％に拡大した。