ブースのオープンは、スマホアプリからドアに掲示されたQRコードを読み込むだけ。自分用のQRコードを表示する手間も不要だった。

 ブースは決して広くはないが、30分程度なら問題ない。中にはモニターも設置されカメラも用意されている(筆者が利用したときは利用不可だった)。

 何より助かったのは、時間が近づくと「声」で知らせてくれること。

 仕事に没頭していると時間を忘れがちになるので、ありがたかった。時間を意識して仕事をするという意味でも、場所の便利さだけでなく業務の効率化に貢献しそうだ。

 このサービスは、2019年夏、「STATION BOOTH」として、正式スタートする予定だ。

 また、JR東日本は、「法人向けの駅ナカコワーキングスペース」や「法人向けの駅チカレンタルオフィス」も予定している。

JR東日本 駅ナカ・オフィス(実証実験時)

テレワーク・デイズに向け
市場は急速拡大となるか?

 東京オリンピックパラリンピックの交通緩和をきっかに、日本の働き方を変えるべく国が2017年から実施している「テレワーク・デイズ」。

今年の「テレワーク・デイズ2019」は約1か月

 昨年は、1682団体、延べ30万人以上が参加した。テレワーク・デイズの期間、都内のサテライトオフィスが満席になる現象が出たほどだ。

 先日、「テレワーク・デイズ2019」の方針が発表された。2020年前年ということもあり、目標は3000団体・延べ60万人を掲げている。

 期間も、1か月以上(2019年7月22日~9月6日)が設定されている。

 テレワークを導入する企業が増え、それに応えるようにサテライトオフィスが広がっている。日本の働き方がいよいよ変わっていく大きな動きを感じずにはいられない。