次世代機「ルービン」始動、供給能力の確保が鍵に

　コレット・クレスCFO（最高財務責任者）は声明で、2026年を通じて増収が続くとの見通しを示した。

　次世代AI半導体「Rubin（ルービン）」については、既に最初のサンプル出荷を完了したと明らかにした。

　2026年後半の量産開始に向けた計画は順調に進んでおり、供給網の確保にも自信をのぞかせた。

　注目されている米オープンAIへの出資について、米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は当初の1000億ドル規模から300億ドル前後へ縮小して参加する方針だと報じている。

　これについてジェンスン・フアンCEO（最高経営責任者）は、同社との提携交渉が最終段階にあると述べるにとどめた。

中国市場は依然として不透明、リスクと競合激化

　懸念される中国向け事業については、厳しい状況が続いている。

　米政府から準先端品の「H200」の輸出ライセンスを2月に取得したものの、現時点では収益化に至っていない。

　中国当局の輸入許可については予断を許さず、クレスCFOは現地の競合勢が技術を向上させていることへの警戒感を示した。

　フアンCEOは「演算能力が直接的に企業の収益を生む時代になった」と述べ、AIが自律的に業務を行う「エージェント型AI」の普及が新たな分岐点になると強調した。

　現行の「Blackwell（ブラックウェル）」に加え、AIプラットフォーム「Vera Rubin（ベラ・ルービン）」の展開で、優位性を盤石にする狙いだ。