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イーサリアムが牽引するアルトコイン市場。その背景、そしてリスクは？（写真：Imagepocket/イメージマート）
2025年8月に入り、株式市場が連日のように史上最高値を更新する中、ビットコインも1BTC=12万4000ドルと過去最高値を記録した。米国の利下げ期待や関税リスクの後退を背景に、投資家のリスク選好が回復し、リスク資産全体に資金が流入している。
こうしたなか、暗号資産市場ではビットコインだけでなく、いわゆるアルトコイン（ビットコイン以外の暗号資産）への注目も一段と高まっている。特にイーサリアム（ETH）が市場を牽引しており、投資家の間では「アルトシーズン」が再来するとの声も広がりつつある。本稿では、アルトコイン市場の現状と今後の行方を読み解いてみたい。
（松嶋 真倫：マネックス証券 暗号資産アナリスト）
アルトコインの代表格、イーサリアムが急上昇
低迷が続いていたイーサリアムは、主要アルトコインの中でも特に力強い上昇を示している。2025年4月の安値から米ドル建てで2倍以上の反発を果たし、足元では2021年11月に記録した過去最高値（約4900ドル）に迫る水準まで急騰している。
イーサリアムは、ビットコインに次ぐ時価総額を誇る暗号資産で、単なる決済手段ではなく、アプリケーション開発や取引サービスを支える基盤として機能している点が特徴だ。新しいデジタル経済のインフラと位置づけられ、金融市場でも投資対象として徐々に存在感を高めつつある。
この急伸を牽引したのは、米国市場におけるイーサリアム現物ETF（上場投資信託）への資金流入である。8月中旬には1日で10億ドルを超える純流入が確認され、関連ETFの総運用額は200億ドルを突破した。ETFを通じた旺盛な需要は、一過性ではなく継続的なトレンドになりつつあることを示している。
加えて、米国では「ステーキングを組み込んだETF」への期待が高まっている。ステーキングとは、保有するイーサリアムをブロックチェーンのネットワークに預け入れ、その維持に貢献することで報酬（利回り）を得られる仕組みであり、暗号資産特有の“預金利息”のようなものだ。
米証券取引委員会（SEC）は2024年以降、ステーキングを直ちに証券と見なさない姿勢を示しており、年内解禁の可能性が意識されている。もし現物ETFにステーキング利回りが加われば、価格上昇益と安定した収益を同時に享受できる投資商品となり、年金基金や保険会社といった長期運用主体にとって魅力的な選択肢となるだろう。
機関投資家の関心の高さは調査データにも表れている。2025年3月にCoinbaseとEYが共同発表した調査によれば、回答者の約83％が年内に暗号資産への投資比率を引き上げる意向を示しており、その大半はビットコインとイーサリアムをコア資産に位置づけていた。
一方で、企業による需要の拡大も見逃せない。米国ではBitMineやSharplink Gamingなどが、マイクロストラテジー社のビットコイン戦略を踏襲し、資金調達を通じてイーサリアムを継続的に購入している。企業によるイーサリアム保有総額はすでに100億ドル規模に達しており、一部はステーキング運用で利回りを確保しながら長期保有にシフトしている。
こうした動きを反映して、アナリストや金融機関は相次いで価格予想を上方修正している。英スタンダードチャータード銀行は最近のリサーチで、2025年末のイーサリアム予想を従来の4000ドルから7500ドルへと大幅に引き上げた。想定を上回るETF需要とオンチェーン取引の活発化を理由に挙げており、イーサリアムが再びビットコインに次ぐ市場の主役に躍り出つつあることを示唆している。
