2025年を迎え、主要中央銀行は米政府による関税引き上げの影響を注視し始めている。物価上昇圧力が高まれば、金融政策の方向を左右するため、市場参加者からの注目も高まっている。ただし、米政府の姿勢が状況に応じて転々と変化していくことが想定され、エコノミストは描きづらい物価見通しに頭を抱えている。
そこで今回は、当面の不安定な状況に左右されないためにも、「金利の歴史」を検討した前回記事「かつては2%だった金利の下限、21世紀に始まるマイナス金利やゼロ金利は格差社会に対する警鐘だったのか」に引き続き、超長期目線で物価や通貨システムの立ち位置を考えたい。
(平山 賢一:東京海上アセットマネジメント チーフストラテジスト)
物価は百年単位で波動を描く
筆者は、2024年11月末に、過去数千年にわたる通貨と物価の歴史を繙いた書籍『物価の歴史』を発刊した。そこで記した超長期にわたる物価と通貨システムを確認した上で、足元で発生している賃金上昇と資産価格上昇の関係について整理してみよう。歴史の軸から物価を見ると、フレーミングの違いにより、これまで見えなかった事実が浮かび上がってくるからだ。
前回記事では、「金利の歴史」を繙き、国債利回りの2%割れが常態化する国々が頻出するならば、数百年にわたる経済の仕組みの転換の兆候の一つかもしれないと指摘した。
なかなか手に入らない「資本」には、その見返りに金利や配当が支払われてきたが、その希少性が低下しているからである。世界中を巨額資金が投資機会を求めて徘徊していることからも、当たり前と考えられてきた資本主義の常識が揺らぎ始めていると言ってもよいだろう。
中世以前の欧州では、金利の徴収そのものがネガティブに捉えられていた。それだけに、21世紀初頭に発生したマイナス金利やゼロ金利は、格差が拡大するグローバル社会に対する警鐘と大転換の象徴と捉えられなくもない。
それでは、物価の歴史から考えると現在のグローバル社会はどのように見えてくるだろうか? また、物価の変化は、通貨をモノサシとして計測されるため、物価と表裏一体の「通貨システムの歴史」と読み替えてもよいだろう。
数百年にわたり、物価がどのように変化してきたのかを把握するのは難しい。超長期で比較するデータが少ないからだ。だが、大雑把にイメージできないわけではない。通期で得られるデータは少ないものの、特定の期間の主要物資などの価格を基に類推できるからである。
ある物価研究家によれば、13世紀以降、英国や欧州の物価は、百年単位での波動を描いているという。