起業、独立、複業など「自分軸」に沿った選択をすることで、より理想にフィットした働き方を手に入れようとした女性たちの連載「INDEPENDENT WOMAN！」。24歳で大学院を卒業と同時に、スキルアップのため関西一出産件数の多い病院へ勤務。日々目の当たりにする社会課題を前に、計画を前倒しし27歳で起業。事業を軌道にのせるまでの苦労に迫る後編。

文＝小嶋多恵子
 
株式会社With Midwife 代表取締役助産師　岸畑聖月
きしはた・みづき。1991年生まれ、香川県出身。助産学と経営学を学ぶため京都大学大学院へ進学。卒業後は助産師として、関西最大の産科で臨床を経験。リアルな社会課題に直面し、その課題解決のために2019年株式会社With Midwifeを設立。顧問助産師サービス（TheCARE）、助産師検索サイト（Meets The Midwife）、子育てオンラインサポート（Wellvic）の運営のほか、性教育ボードゲームなどの商品開発、また「赤ちゃん本舗」をはじめとする各企業コラボ、コンサルティングのほか、大学や自治体との取り組みなど活動範囲は多岐にわたる。現在も社会医療法人愛仁会千船病院で臨床助産師として勤務する傍ら、公益財団法人大阪産業局女性起業家応援プロジェクトのプランニングマネージャーも勤めている。
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起業した途端、コロナ禍で資金も激減

　企業に助産師をおく顧問助産師事業をはじめ、各企業とさまざまな取り組みを進めようとする中、2020年1月、世界的に流行し始めた新型コロナウィルスに見舞われる。

「会社を法人化した途端コロナ禍になり、打ち合わせも商談もすべてキャンセル。新規案件の話をしたくても、新しいことをやるような雰囲気ではなく、しばらくは何もできなかったです」

　加えて、会社の運営資金にも頭を抱えてしまう。正社員時代に毎年100万円、3年間で300万円を貯めてつくった起業資金は、コロナ禍で社会が止まる中みるみる目減りしていく。

「起業と同時に従業員をひとり雇っていたのですが、人件費と固定費で月50万ずつ預金が減っていく。4カ月もすると100万円を切ってしまって、もう資金ショート寸前」

　経営の数字を見るたびにため息が出たと岸畑さん。
「でもどうにかなるかって、気持ちだけはポジティブにいこうと（笑）」冷静に、するべきことに思考を巡らせた。

先見の明でオンラインサービスの立ち上げに着手

「オンラインでできることを探しました。自分たちの強みは、やっぱり助産師のネットワーク。これを活かさない手はありません。コロナ禍で両親学級や育児サロン、子育て広場などママ同士のコミュニティがなくなる中、助産師がオンラインでサポートすることが社会にとって必要だと考えました」

　コロナが日本でも蔓延しはじめた2月頃から急ピッチで動き出し、5月には「Meet the Midwife」のリリースにこぎつけた。助産師と助産師を必要としている人をつなぐプラットフォーム。助産師を応援するサポーター企業も参画し、イベントやセミナーなど、出会いの場として機能する。

「やはりニーズはありました。“助かった”っていう声をたくさんいただいて、助産師がサポートするひとつの形ができてよかったなと思いました」