「米国はそこそこに金メダル（7月28日現在10個）を取っている。かってはソ連、今は競争相手は中国だ。しかし、かつてソ連に向けていた強烈なライバル意識はないね」

「卓球の中国メダル候補が日本に負けると嬉しい。しかし、米中直接対決でもない限り、それほど燃えないね」

「それよりも女子体操のシモーネ・バイルズが精神面の理由で棄権、テニスの大坂なおみが3回戦で敗退したりするとますます見たくなくなるね」

「それに今や米国人は五輪なんかよりも大谷翔平がホームランを何本打つのかとか、投手として何勝挙げるかの方に関心があるんじゃないのか」

「ベーブルース以来、二刀流選手は百年に一度のことだからね。オリンピックのように4年に一度じゃないよ」

NBCとスポンサーが「補償補填協議」に

　米国人の五輪離れ現象に危機感を感じているのはオリンピック放映権を独占してきたNBCだ。契約は2032年まで有効だ。

　これほど視聴率が激減するとコマーシャルを出しているスポンサーが黙っていない。東京五輪の場合、スポンサーがNBCに払ったコマーシャル代は12億ドルと言われている。

「バラエティー」誌のブライアン・スタインバーグ記者によれば、NBCとスポンサーとの間ではすでに「補償補填協議」（Make-Goods Talks）が始まっている。

　視聴率が事前に保証された基準より低かった場合、NBCがそれを補填するためにコマーシャル数を増やす話し合いだ。

（https://variety.com/2021/tv/news/nbcuniversal-tokyo-olympics-make-goods-advertising-1235028563/）

　筆者がNBCの東京五輪中継を見ていて感じるのはコマーシャルの多いこと。コマーシャルの間に競技が放映されていると言ってもいいほどだ。

「補償補填」でさらにコマーシャルを増やすとなると、NBCのスポーツ中継はコマーシャルだけになってしまうのではないだろうか。