AIバブルは崩壊間近？（写真：ロイター/アフロ）
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（藤 和彦：経済産業研究所コンサルティング・フェロー）

　ChatGPTの登場で人工知能（AI）への期待が高まってから3年、投資マネーはAIに流入し続けているが、AIバブルを危惧する声も日増しに高まっている。

　米ヘッジファンド大手ブリッジウォーター・アソシエイツのジェンセン共同投資責任者（CIO）は12月15日付の顧客向けノートで「AI関連銘柄への投資ブームが危険な段階に入っている」と警告を発した。

「AIバブル崩壊」への警鐘相次ぐ

　長年、テック株の応援団であり、強気のストラテジストで知られるヤルデニ氏も7日付リポートで、テック株が所属する「情報技術」と「通信サービス」の2業種の投資判断を「買い」から「中立」へ引き下げた。ヤルデニ氏が両業種の買い推奨を取りやめたのは2010年以降で初めてだ。

　著名エコノミストのシャルマ氏も同様の見解だ。9日に公表されたビジネスインサイダーのインタビューで「AIブームは①過剰投資、②過剰評価、③過剰所有、④過剰レバレッジ（借り入れによる投資行動）という（彼が定めた）バブル判定チェックリスト4項目すべてに該当する」と指摘した上で、「金利が上昇に向かう兆候がわずかでも見えたら、このバブルは一気に崩壊しかねない」と警告している。

　シャルマ氏が指摘する金利の上昇は現実味を帯びている。

　米連邦準備理事会（FRB）は10日、0.25ポイントの利下げを決めたが、インフレ懸念が払拭できないため、さらなる利下げの見通しは不透明になっている。欧州中央銀行（ECB）も7月の理事会以降、金利を据え置いており、18日に開く理事会でも据え置けば4会合連続となる。世界の中央銀行の利下げの流れは弱まっている感が強い。

　利上げの動きは今のところみられないが、ロイターは12日、「来年の金融市場、世界的金利上昇が隠れたリスク」と題するコラムを報じるなど、予断を許さない状況となっている。