不況の不況、景気後退は超の字がつくほど稀になった、その現象がトラブルをため込んでいる

（英エコノミスト誌　2025年11月15日号）

絶え間ない成長は経済を太らせ、その動きを鈍くする。

　経済史家の推計によれば、イングランドとその後の英国は西暦1300年から1800年までのほぼ半分で景気後退に陥っていた。その時代の景気は変動が激しく、大不況の後に怒濤の回復が続いたりした。

　資本主義が成熟し、政策立案が改善するにつれて、景気後退の頻度は低下した。19世紀には景気後退期の割合が全体の4分の1にとどまり、20世紀には英国や他の裕福な国々でさらに短くなっていった。

　そして今日、状況はさらに落ち着き、景気後退は絶滅危惧種になっている。

数々の困難を乗り越えて成長続ける世界経済

　世界はここ4年間、金利の上昇から銀行危機、貿易戦争、さらには本物の戦争に至るまで、異例なほど広い範囲で困難に直面してきた。

　ところが、2022年から2024年にかけて世界全体の実質国内総生産（GDP）は平均で年率3％の成長を遂げた。今年も同じく3％の成長をひねり出す見通しだ。

　裕福な国々で構成され、世界全体のGDPの60％程度を占める経済協力開発機構（OECD）における失業率は、歴史的な低水準に近いところで推移している。

　2025年第3四半期には世界の企業の増益率が前年同期比11％となり、ここ3年間で最も高い値をつけている。

　新型コロナウイルス禍のロックダウン（都市封鎖）に起因するマイナス成長を除けば、世界経済は景気後退の同時発生をもう15年以上経験していない（図1参照）。

　米国の労働力人口の3分の1は景気の下降が長引く事態を経験したことがないかもしれない。

　これは良いニュースだ。結局、不況は甚大な人的コストを強いる。ただ、そこには落とし穴がある。

　不況らしい不況がなかなかやって来ない「不況の不況（recession recession）」に世界が陥ると、コストが積み上がり始めるからだ。