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日産・ホンダの統合話の陰に、ある日産OBの存在
「日産とホンダが経営統合を検討中」――12月18日、暮れの日本を、そして世界を衝撃のニュースが飛び交った。
昨年の新車販売台数で世界6位、394万台、世界6位のホンダと、319万台、世界8位の日産が経営統合すれば、合計して713万台。単純計算すれば、トヨタの1053万台、フォルクスワーゲンの867万台に次いで、世界第3位の巨大自動車メーカーが誕生することになるのだ。
今回の衝撃のニュースについて取材を進めると、あるキーパーソンの名前が浮上した。関潤氏（63歳）である。
1961年生まれ、長崎県の出身で、防衛大学校を卒業後、陸上自衛隊に入隊。だが若くして退官し、日産自動車に入社。2001年から2017年まで同社の社長を務めたカルロス・ゴーン氏に認められ、2014年に日産の中国合弁企業である東風日産の総裁に就任した。その後、ゴーン社長失脚とともに紆余曲折があったが、2019年に日産ナンバー3の副最高執行責任者（副COO）となった。
だがほどなく日産を退社して、日本電産社長に就任した。そして昨年1月、台湾最大の企業である鴻海精密工業（ホンハイ）が、同社のEV（電気自動車）事業部門のCSO（最高戦略責任者）に関氏が就任すると発表したのだ。
