『Silent』公式ホームページより引用

（小林偉：放送作家・大学教授）

2020年4月から正式に導入された個人視聴率

「最近、面白い番組が少ないなぁ」などと嘆くオッサン（筆者も含みます）は少なくないと思います。なぜ、そんな風に思う方が多いのか・・・それを紐解くための重要なファクターが“視聴率”。

　何をいまさらと言われるかもしれませんが、その“視聴率分析”の仕方が近年、大きく変わっているんですよね。今回は、その点を筆者なりに掘り下げてみたいと思います。

　ということで本題に入る前に、テレビの視聴率調査というものがどのように行われているかをご説明させていただきましょう。

　ちょっと前までメディアを通じて公表される視聴率は、世帯平均視聴率と呼ばれるものでした（ほとんどが関東地区の数字）。これは文字通り、ある番組をどれだけの“世帯”がリアルタイムで観ていたかの割合。関東地区ですとテレビを保有している世帯は約1981万世帯ですので、視聴率1％だと19万8000世帯余り。しかし、これは“世帯”の数字ですので、4人世帯の1人だけが観ていても4人全員が観ていても同じ数字となります。これでは正確な数値にならないのでは・・・ということで4年前の2020年4月に正式に導入されたのが個人視聴率。こちらは正に、その番組を対象地域の全人口の何割が観ていたかの数字です（当然の如く、世帯よりも低い数字とはなります）。

　ちなみに視聴率調査は全国32地区で実施。これは地域によって視聴できるチャンネル数が違うため、区分けされているわけですね。もちろん、全ての家庭に調査する機械を設置することはできないため、統計学の理論に基きランダムに選ばれた家庭（メディア関係者などは除外）を対象に調査。関東地区では2700世帯に設置されているそうです。2000万近い世帯がある中で、かなり少ないのではとも感じますが、統計学上、それほどの誤差はないとか。この各世帯に設置された機械で、世帯内の何人が観ていたかも集計できるようになったというわけですね。

　こうして調査されている“視聴率”なのですが、各テレビ局は調査会社から上げられるデータに基づき、様々な“分析”を行っています。その大きな柱の一つが視聴者の男女・年齢の区分。具体的には、C（4～12歳までの男女）、T（13～19歳までの男女）、さらにM（男性）とF（女性）は、各々1～4に振り分けられています。1は20～34歳、2は35～49歳、3は50～64歳、4は65歳以上。例えばF2は女性の35～49歳を指すというわけです。かなり前からこの区分はありましたが、個人視聴率調査が本格化したことで、この区分による“分析”がより精度を増しているのです。